住宅購入の無料相談窓口の活用法紹介！予算決めや資金計画のサポートも

住宅購入を考える前に知っておくべき基礎知識

住宅購入を検討する際は、自分たちだけで考えるのは難しいため、専門家である相談窓口に話を聞きに行くのもよいでしょう。しかし、あらかじめ基本的な知識を知っておけば「これは何の話だろう？」とならずに済んだり、「ここがよくわからないから詳しく聞いてみたい！」と具体的な相談を考えたりできるようになります。

 

そこで、まずは住宅購入の検討時に知っておくと役立つ基礎知識を解説します。

住宅購入の流れを理解する

住宅購入する際、検討から引き渡し、そして実際に住むまでにはいくつものプロセスを踏んでいかなければいけません。また、購入する物件が注文住宅なのか、建売住宅や分譲マンション、中古物件なのかでも流れが異なります。それぞれの基本的な流れは、以下の通りです。

注文住宅の場合

注文住宅は、土地から購入する場合は土地探しに始まり、建物も一から考えていくため、デザインや間取りなどの設計も工程に含まれます。そのため、他の物件購入よりも工程が多く、かかる時間も一番長くかかります。場合によって異なりますが1年単位でかかる場合もあるため、余裕を持って計画していかなければいけません。

 

【購入の流れ】

（1）予算の検討

（2）家のイメージや希望条件の整理

（3）土地探しとハウスメーカー・工務店を探す

（4）工事請負契約（本契約）の締結

（5）間取りやデザインなど建築プランの打ち合わせ

（6）着工

（7）完成・引き渡し

（8）引っ越し・入居

 

上記の流れのほかに、住宅ローンを組む場合は、住宅ローンを組む金融機関探しや仮審査、本審査、契約手続きなどを並行して行います。なお、これは注文住宅に限らず、そのほかの住宅購入でも同様に並行して進める作業です。

 

建売住宅・分譲マンションの場合

注文住宅や分譲マンションの場合は、注文住宅とは異なり土地探しや間取り・デザインの打ち合わせ工程はありません。すでに完成している物件であれば、実際に現地で見学をしながら希望の物件を決めていき、完成前の物件であればモデルハウスや完成予想図などを見ながら検討します。

 

なお、完成している物件であれば、売買契約や住宅ローンなどの手続きが終わり次第引き渡しが可能なため、早ければ契約から1ヶ月程度で入居できます。そのため、注文住宅とは異なり入居までがスピーディーに進むため、予定の調整などに配慮が必要になるでしょう。

中古物件の場合

中古の戸建やマンションの場合、大まかな流れは建売住宅や分譲マンションと同様です。しかし、現在の家主が住んでいる場合は、退去を待ってからの入居になります。また入居前にリフォームやリノベーションを施す場合は、その工事の完成を待ってから入居します。

初めての住宅購入に必要な心構え

何となく「年齢的にみてそろそろ家を買った方が良いのでは？」と住宅購入を検討し始めると、良い物件が見つからなかったり、購入後に後悔したりすることもあるでしょう。そのため、検討するためにはある程度具体的なイメージを持つことが大切です。

なぜ今家を買うのかを考える

住宅購入は一生の中でも一番高額ともいわれている買い物です。家を買うタイミングは、結婚・出産・子どもの進学などをきっかけにすることが多いですが、必ずしもそのタイミングでないというわけではありません。何となく買うのではなく、なぜ今のタイミングで家を買うのかを明確にして、検討し始めましょう。

予算を決める

予算を決めずに物件探しを始めると、基準が曖昧なため、なかなか決められなくなることもあります。また、予算の決め方は、今の生活だけをみるのではなく、先々のライフプランも考慮して無理のない返済計画をもとに決めなければいけません。

住みたい理想の家をイメージする

住みたい理想の家をイメージすると、デザインに目がいきがちですが、決めることはそのほかにもあります。物件には注文住宅、建売住宅、分譲マンションがあります。また、中古物件を買うことも選択肢に入るでしょう。

 

それぞれ特徴やメリットデメリットが異なるため、自分たちの生活や理想にマッチしたものは何かを検討しましょう。さらに、希望条件をピックアップし、それぞれに優先順位をつけておくと、希望物件を絞り込む際に役立ちます。

購入する物件の立地や土地を考える

立地選びでは、職場や学校までの距離や周りにスーパーや病院など生活に必要なものがある程度揃っているかなどで検討することになるでしょう。しかし、現在住んでいる環境は、将来も同じとは限りません。

 

自分たちのライフスタイルが変化したり、周辺地域の再開発によって環境が変化したりなども考えられるため、今後そのようなものの可能性がないかどうかも可能な限り加味して検討しましょう。

購入にかかる費用の内訳

物件購入では、物件価格以外にも必要になるお金が多くあります。必要な諸経費はそれぞれのケースによって異なりますが、目安は新築戸建やマンションの場合で物件価格の3〜6％程度といわれています。これはもし3000万円の住宅を購入した際には、90〜270万円程度別途費用が必要ということです。

 

なお、多くの方が物件購入では住宅ローンを利用することになりますが、これらの諸経費はローンに組み込まれないことも少なくありません。そのため、物件購入時にはこれらのお金が必要になるということを念頭においておくようにしましょう。

住宅ローンの種類と選び方

住宅購入をする場合、多くの方が住宅ローンを組んで月々返済しながら支払いをしています。そのため、物件購入を検討する際には住宅ローンについての基礎知識も把握しておくとよいでしょう。

固定金利と変動金利の違い

住宅ローンには、大きく分けて「固定金利」と「変動金利」の2パターンがあります。それぞれの特徴やメリットデメリットは次の通りです。

 

固定金利とは

固定金利とは、経済状況などが変化しても借入期間中は金利が変わらないタイプの金利です。ただし、固定金利には全期間金利が固定されるタイプのほかに、一定期間のみ固定されるタイプもあります。

 

【全期間固定金利型】

ローン契約時の金利が完済まで固定される金利タイプです。返済途中に市場金利が変動しても、金利が変わらないため、返済額も一定のまま続きます。

 

【固定金利期間選択型】

借入当初に決めた一定期間（3年・5年・10年など）に限り、金利が変わらない金利タイプです。固定金利期間終了後の金利については、金融機関ごとに異なります。

固定金利のメリット・デメリット

固定金利は、契約した時点で全期間の返済額が確定できるため、計画的に返済したい場合に向いている金利といえるでしょう。また、今後の経済市場の変化に左右されることがないため、金利上昇のリスクヘッジになる可能性もあります。

 

ただし、変動金利型に比べて金利設定が高いため、もし返済期間中このままの金利で経済が大きく変動しないのであれば、返済総額が高くなる恐れがあります。なお、固定金利のなかでも固定金利期間選択型に比べ、全期間固定金利型のほうが金利が高いのが一般的です。

変動金利とは

変動金利は、市場金利の変動によって返済額が増えたり減ったりするローンです。なお、半年ごとに適用金利の見直しが行われます。住宅金融支援機構の2021年（令和3年）10月の調査では約65％が変動型を選んでいるという結果もあり、現在主流の金利タイプといえます。

変動金利のメリット・デメリット

変動金利の最大のメリットは、固定金利に比べて金利が低く設定されているということにあるでしょう。

 

また、今後市場金利が下落した場合には、さらに返済額も下がる可能性があります。しかし、下がる可能性があるのと同じように上がる可能性もあり、その際には当初の計画よりも返済額が高くなる可能性もあります。ただし、変動金利型には、支払額の激変緩和措置が設けられており、金利が上昇しても急に返済額が上昇するわけではありません。

 

フラット35のメリットとデメリット

「フラット35」とは、金融機関が提供する住宅ローンに住宅金融支援機構が保険（住宅融資保険（保証型用））を付けて、返済期間中に何らかの理由で万が一返済できなくなった場合にも、住宅金融支援機構が金融機関に対して保険金を支払う仕組みを活用し、金融機関が提供する全期間固定金利の住宅ローンのことです。

 

通常の銀行などの民間金融機関が行っている住宅ローンとは異なり、全期間固定金利型のみの取り扱いです。そのほか、フラット35のメリットやデメリットには次のようなものがあります。

フラット35のメリット

フラット35は、全期間固定金利型の住宅ローンのため、借入時点の金利で固定されます。また、保証料が不要で最低所得金額に関する制限がないため、条件を満たせば給与所得者のみではなく、個人事業主や年金生活者も所得金額に関係なく借入れの対象者になります。

 

また、民間金融機関の住宅ローンでは、団体信用生命保険への加入が必須ですが、フラット35の場合は任意です。ただし、団体信用生命保険に加入していると、契約者が返済期間の途中で亡くなった際などに相続人に住宅ローンの債務が免除されますが、加入していない場合には支払いが残るため、注意が必要です。

フラット35のデメリット

フラット35は、全期間固定金利型の住宅ローンと同様に、変動金利と比較すると金利が高めに設定されています。そのため、返済額の総額も高くなる可能性があるでしょう。

 

また、民間の住宅ローンでは少額からの繰り上げ返済も可能である場合は多いのに対し、フラット35では、100万円以上の返済が必要になるため、まとまった金額がない場合には繰り上げ返済ができないのもデメリットといえます。

住宅ローン審査に通るための準備

住宅ローンを組むには、仮審査・本審査を経て契約というステップを踏んでいきます。それぞれの手続きで、必要なものや書類があるため、スムーズに進められるように、あらかじめ準備しておくと安心です。

【一般的に必要とされる書類の一例】

・住宅ローンの申し込み書類

・契約者の本人確認ができる書類

・契約者の前年収入を証明する書類

・勤務先を示す書類

・世帯（家族）に関する書類

・購入物件についての書類

・その他必要書類

ローンの借り換えについて

ローンの借り換えとは、契約中のローンを別のローンに借り換えることをいいます。借り換えには、新しく契約した金融機関から借りたお金で元々契約していた金融機関へ全額返済し、新たに契約した金融機関へ返済を行うなどの仕組みがあります。

 

借り換えによって、現在契約しているローンよりも条件の良い金利でローンを組めれば、返済額を減らすこともできるでしょう。また、新しく契約する際に今よりも良い内容の団体信用生命保険や特定疾病保障保険に加入して保障を手厚くすることもできます。

 

ただし、借り換えにはいくつかの注意点もあります。一例として、現在借入中の住宅ローンの債務者を変更することはできず、現在単独名義で契約している場合は、ペアローンに借り換えることはできません。もちろん、その逆も同様です。また、新たに借りる住宅ローンの返済期限は、現在借入中のローンの返済期限までであるため、返済期限を延長するために借り換えを利用することはできません。

無料相談窓口の活用法

住宅購入では分からないことも多く、不安になることも多いはずです。そこで、無料相談窓口のサービスを活用して、専門家にアドバイスをもらうことを検討するのもおすすめです。

相談窓口選びのポイント

相談窓口は、気軽に行ける自宅の近くの窓口を選ぶのもよいでしょう。ただし、運営会社によってさまざまな特色や相談できる範囲が異なるため、インターネットでまとめサイトをチェックし、それぞれの会社の特徴を比較したり、口コミを見たりして自分たちにあったところを探してみるのもおすすめです。

無料相談で得られる情報とメリット

相談窓口によって対応範囲は異なりますが、一般的には物件購入の流れなどの基礎知識を専門家に質問できたり、予算の立て方を教えてもらったりできます。また、無料相談窓口では無理な営業はなく、中立的な立場でハウスメーカーや建築会社、不動産会社、おすすめの物件を提案してもらえるのもメリットです。

 

紹介してもらったなかに興味のあるハウスメーカや物件があれば、アポイント調整も窓口が行ってくれるため、次のステップに進むサポートまで受けられます。さらに、住宅購入予算を検討するために、お家の家計ごと見直したい場合には、FP（ファイナンシャルプランナー）を紹介してくれる場合もあります。

 

相談窓口は、直接店舗に出向いて話を聞くタイプだけでなく、オンラインで自宅から気軽に相談を受けられるものまでさまざまなサービスがあります。電話やインターネットから簡単に来店予約ができるため、気になったところを見つけたらまずは予約をとってみましょう。

専門家に聞いてみると良いこと

これまでにも解説したように、住宅購入ではまず予算を決めることが必須です。しかし予算は、資産設計や今後のライフプランなどをすべて鑑みて検討する必要があります。そのため、「結局どうしたら良いの？」「毎月の返済額が、賃貸の家賃と同じくらいの返済なら良いのでは？」となってしまいがちです。

 

そのため、無料相談窓口では、住宅購入の専門家であるスタッフに話を聞けるため、お金にまつわる悩みをしっかり相談してみるのがおすすめです。また、住宅情報サイトには記載されていない物件情報を持っている場合もあるため、自分たちにおすすめの物件がないかも確認してみましょう。

相談前に準備すべき書類

相談窓口で事前に準備が必要な書類は特にありません。そのため、書類の準備は不要ですが、より自分たちに合わせたアドバイスをもらうために、家を買う理由やイメージ、希望、知りたいことなどはできるだけ具体的に話せるようにしておくとよいでしょう。

資金計画の立て方と注意点

住宅購入するうえで、重要になる予算の設定をするためには、今後の資金計画が重要です。資金計画は専門家に相談する方法もありますが、ある程度自分たちで考えるためには、次の点を把握しておくとよいでしょう。

毎月の支出と貯蓄のバランス

世帯数や子どもの有無・年齢などによっても異なりますが、支出と貯蓄のバランスは一般的に収入の10〜20％を目安にするのが良いとされています。ただし、生活していると生活に必要な家電が壊れてしまったり、冠婚葬祭があったりした際に思わぬ出費が必要になることもあるため、毎月貯蓄のほかにも積立をしておくと安心です。

 

そのため、資金計画はそれらを考慮しつつ、将来のライフプランも含めて考えていかなければいけません。

将来のライフプランを考慮した資金計画

資金計画を立てる際に重要になる「ライフプラン」とは、将来の資金計画を算出した計画のことです。今後必要になるお金の把握や、将来の見通しを立てて、将来必要になる費用や資産、負債などの情報を整理していきます。

 

ライフプランを立てるには、今後どのような出来事（ライフイベント）があるのかを明確にして、それらを考慮して計画していく必要があります。なお、ライフプランの例は、進学、就職・転職、車の購入、結婚、出産、介護などです。

失敗しない資金計画のコツ

資金計画づくりで失敗しないためには、ライフイベントの洗い出しだけでなく、それぞれのイベントで必要になる可能性のある金額まで詳細に把握することが重要です。まずは、考えられるライフイベントを時系列で洗い出していき、それぞれにかかるお金を割り出します。

 

そうすることで、合計でいくら必要なのかだけでなく「いつまでにいくら必要か」も見える化できるため、「計画を立てたのに必要なときにお金が足りない！」となることを防げるでしょう。また、住宅購入後も資金計画は定期的に確認して、軌道修正していくことをおすすめします。

自己資金はいくら必要か

先に住宅購入では、住宅ローンを組む場合でも諸費用の準備が必要になると解説しました。そのほか住宅購入では、一般的に契約前に手付金を支払うため、そのお金が必要になります。手付金の上限は、購入価格の20％とされているものの、通常では売買代金の5〜10％が相場です。

 

そのため、物件価格の5〜10％は、先に支払う必要があるため、自己資金として用意しておくとよいでしょう。なお、手付金は契約が成立すれば物件価格に当てられます。

 

そのほかにも頭金としていくらか支払うケースもあります。頭金としていくらかを先に支払っておけば、住宅ローンの借入額を減らせるため、月々の返済額を減らすこともできます。

住宅購入後の出費に備える

住宅は購入後も長く良い状態をキープするために、メンテナンスが必要です。例えば、外壁や屋根の塗装や防水の塗装は10〜15年に1度行うのが推奨されています。また家の設備が古くなったり、故障したりした場合には、買い替えやリフォームも必要になるでしょう。

 

そのような出費に対応できるように、購入後もメンテナンス費用を積み立てておくのがおすすめです。

よくある疑問と解決策

住宅購入にまつわるよくある疑問について解説します。

住宅ローンの返済が難しくなった場合の対処法

どれだけしっかり計画を立てていても予期せぬ出来事などによって、住宅ローンの返済が困難になることもあるでしょう。その場合、返済しないでいると督促状がくるため、そのままにはせず、借入先に相談してください。

 

対応策としては、返済期間の延長や返済猶予（一定期間利息のみを支払う方法）、ボーナス払いの変更などが行える可能性があります。

土地と建物の登記手続きについて

不動産を所有する際には登記手続きが必要です。手続きを自分で進める場合には、次の手順で進めます。

 

（1）必要書類を準備

（2）登録免許税を計算する

（3）登記申請書の作成

（4）登記申請書と必要書類を法務局に提出

（5）登記識別情報通知の受け取り

 

手順が多いうえ、専門知識も必要になるため、スムーズに行うことは難しいでしょう。そのほかにも対応しなければいけないことも多くあるため、登記手続きは司法書士へお願いするのがおすすめです。

引越し費用を抑える方法

物件購入には多くの費用が発生します。引越し費用もその一部であり、家族で引越しをする際には10万円程度かかることもあります。また、引越しの繁忙期であればさらに金額が上がる可能性もあるでしょう。

 

そのため、少しでも引越し費用を抑えたい場合は、入居を引越しの閑散期に合わせるのも一つの方法です。また、引越し業者に相見積もりを取って、比較検討や金額交渉して最適な業者を見つけるのもよいでしょう。

保証人が必要な場合とその対策

通常、住宅ローンを組む際には保証会社を利用するため、一部のケースを除き連帯保証人は必要ありません。しかし、場合によっては保証人を求められるケースもあります。

 

【保証人が必要になる可能性のあるケースの一例】

・夫婦や親子でペアローンを組む

・夫婦や親子の収入を合算して住宅ローンを組む

・保証会社では担保が不十分と判断された

 

ペアローンや収入合算で住宅ローンを組む場合には、収入合算をする夫婦や親子間で連帯保証人になります。しかし、住宅ローンの審査で金融機関から連帯保証人を求められた場合、頼むのであれば親や配偶者など近しい関係の人に頼みます。

 

ただし、高額な金額の保証人になるため、できれば連帯保証人は立てずにおきたいと考える人も少なくないでしょう。その場合は、金融機関のローンではなく、連帯保証人が不要な住宅ローンであるフラット35を検討してみるのもよいでしょう。

老後の住まいの選択肢

住宅購入した場合、多くの方がその家に住み続けることになります。そのため、老後の生活を不安に思う方もいるでしょう。

 

老後の生活の選択肢としては、あらかじめ老後に備えた間取りを検討しておくのもよいでしょう。例えば、将来は基本的な生活が全て1階のみで行えるようにしておくなどがあります。また、老後は現在住んでいる物件を売りに出して、それらを資金にして手狭な家や駅近で病院などにもアクセスしやすい土地に移り住むことも考えられます。可能であれば、これらの選択肢についても資金計画を立てる際に話し合っておきましょう。

まとめ

今回は、住宅購入の基礎知識や住宅ローンのこと、無料相談窓口の利用について紹介しました。自分たちで最低限の情報収集をしつつ、無料相談窓口のサポートを受けながら、資金計画から予算決めなどをして、おすすめのハウスメーカーや物件を提案してもらいましょう。住宅展示場に行く前に、複数の無料相談窓口に行ってみるといいでしょう。

 

また、住宅購入をきっかけにしっかりとライフプランを考えたい場合には、相談窓口でFP（ファイナンシャルプランナー）を紹介してもらい、資金計画を立ててみてください。